NEEC日本まつげエクステコンテスト

予選:3/19西日本,3/25東日本,6/10国際,決勝大会6/11

クラスルーム出展者様へ

開催

NEECの決勝大会当日に、クラスルームを設置いたします。 クラスルームではまつげエクステや美容に関するセミナーやトークショー、 デモンストレーションなどを開催していただけます。
クラスルームの主催者様は協賛企業様の中から、 また実行委員会から依頼させていただきました先生方に限定させていただいております。 クラスルームの主催をご検討の方は、一度メールにてご相談くださいませ。

概要

日  付:決勝大会当日
開催場所:大阪市中央公会堂3階 特別室or小集会室
所要時間:60分/枠 (セミナーは20~40分)
     →入替・準備10分、セミナー20~40分、残り現状回復
付属備品:ホワイトボード
別途費用:不要

【参加費】
参加費は通常無料でお願いしておりますが、3,000円以内で徴収も可能です。
但し、徴収や管理等はご自身でお願い致します。
【会場】
会場は60分交代制ですので、 終わられましたら次の方のために原状回復をお願いしております。

ながれ

1.開催が決まりましたら、下記フォームより必要情報を送信してください。
2.開催が近付きましたら、担当される時間と場所をご案内いたします。
3.当日、時間になりましたらご準備頂き、自由に始めて頂いて結構です。
4.終わられましたら原状回復をお願い致します。

開催セミナー登録フォーム

下記フォームに必要事項を入力後、「確認する」ボタンを押してください。

発表者情報
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氏  名 
フリガナ 

社名/団体名  
フリガナ  

その他肩書1   

その他肩書2   

その他肩書3   

タイトル
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※30字以内でご入力ください
※必要に応じてリライトさせていただくことがあります

説明文
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現在の文字数0
※200字以内でご入力ください
※必要に応じてリライトさせていただくことがあります

ホームページ
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お問合せ先
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問合せ電話番号 
問合せメール  
顔写真
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(送信サイズは合計5MB以下)
※バストアップの顔写真を添付してください
※形式はPDF、Jpeg、Ping、Gifを対応しています
※以前に提出して頂いた写真と変更がなければ添付は不要です
ご担当者様 電話番号 
Email  
※ 携帯キャリアメール以外(docomo.ne.jp ezweb.ne.jp i.softbank.jp以外)をご指定下さい
申込規約

第1条(本規約の目的) 本規約は、セミナー主がセミナー枠にセミナーを開催する際の基本的合意事項と諸条件とを明らかにし、当会と申込者との間の業務が円滑に執り行えるようにすることを目的とします。
第2条(定義)
本規約における主要な用語の定義は次のとおりとします。
(1) 「セミナー主」 ・・・ セミナーを開催する主体となる者
(2) 「セミナー」 ・・・ セミナーやトークショー、発表会や式典などセミナー主が開催するセッション
(3) 当会が運営する大会の来場者やウェブサイトへアクセスした者
第3条(セミナー開催契約の成立)
1.  セミナー主(以下「申込者」といいます)は、セミナーの開催の意思を確認できる電子メールの登録フォーム(以下、「開催申込」といいます)を送信したときに、本規約に同意のうえ当会にセミナーの開催を申し込んだものとします。
2.  当会及び申込者間のセミナー開催契約は、当会が、申込者によるセミナーの開催の申込みに対し承諾の意思表示を行ったときに本規約及び開催申込に記載された条件で成立するものとします。なお、セミナー開催契約履行上の詳細事項については、必要に応じて都度当会及び申込者協議の上決定するものとします。
3.  申込者が、セミナーの参加費を徴収する場合は、申込者においてそれを徴収し管理する者とします。
4.  セミナー開催契約成立後は、申込者は、申込みを取り消すことはできません。但し、当会は諸事情によりセミナー開催が出来なくなった場合は、いつでもセミナー開催契約を解除することができるものとします。
第4条(当会及び申込者の義務及び責任)
1.  開催されるセミナーの内容、申込者が当会にセミナー物の制作を委託するにあたり当会に提供した事実、素材、原稿、商標、標章、商号、ロゴ等その他の資料(以下「セミナー主提供資料」といいます)及びリンク先の内容に起因する異議・苦情等はすべて、申込者の責任と負担で解決するものとします。また、当会は、申込者がセミナー又はセミナー以降、ユーザーに対して販売した商品又は提供されたサービスについて一切責任を負いません。これらの商品・サービスに関し、苦情、クレーム、請求等が発生した場合は、申込者の責任と負担で解決するものとします。
2.  当会は、当会が運営す会場内で申込者がセミナーを開催する際、提供時間は厳守するものとし、修了後は原状回復する義務を負います。また前のセミナーの終了時間が遅れたことにより、申込者のセミナーが時間通りに始めることができなかった場合や、当日生じたセミナーの開催にかかる不具合等(セミナー枠にてセミナーが開催できない場合を含む)については、当会は免責されるものとします。また、当会は、当会が発行する情報誌等にセミナーの告知を行う場合、予め定められた日に情報誌等が発売されるよう手配を行うものとします。
3.  前項にかかわらず、当日の不具合等(セミナー枠にセミナーが開催できない場合を含む)が発生した場合においても、当会は免責されるものとします。
4.  万一、当会が申込者に対して損害賠償の責めに任ずる事態となった場合、原因の如何を問わず、その金額は申込者が当会に既に支払った該当年度の協賛料金を上限とします。
第5条(来場者保証)
1.  当会は、別段の合意がない限り、来場者数等についてなんら保証をしません。
第6条(著作権等)
1.  申込者が当会に入稿した原稿に関する著作権その他の一切の権利は申込者に留保されるものとします。
2.  申込者がセミナー資料の制作を当会に委託した場合、当該セミナー資料に関する著作権その他一切の権利は当会に独占的に帰属するものとします。但し、当該セミナー物中、申込者が、セミナー物の制作の委託にあたり、当会に使用を認めた商標、標章、商号、ロゴその他委託時点において申込者に帰属している権利にかかる部分は除きます。
第7条(機密保持)
当会と申込者は、セミナー開催契約の履行に関し知り得た相手方の機密事項について、相手方の書面による承諾を得ない限り、一切第三者に開示、漏洩しないものとします。
第8条(個人情報の利用)
1.  個人情報とは、セミナー枠に開催されたセミナーを通じて申込者が直接・間接を問わず取得した、第三者(法人に所属する個人を含みます)の名称・住所・電話番号・電子メールアドレス、性別・年齢・生年月日・職業・クレジットカード番号・各種会員番号・各種パスワードをはじめとする、第三者に関する一切の情報をいいます。
2.  申込者は、セミナー枠へのセミナーの開催により取得した個人情報を、その本人に対しセミナー主のサービス・営業にかかる情報を提供する目的又は本人より事前に同意を得た目的以外では使用してはならないものとします。
第9条(個人情報の管理)
1.  申込者は、個人情報を、本人の事前の了解を得た第三者以外のいかなる第三者にも開示又は漏洩してはならないものとします。万一、個人情報が漏洩したことが発覚した場合は、申込者は、直ちに当会に連絡し指示を受けるものとします。
2.  申込者は、個人情報への不当なアクセス又は個人情報の紛失、破壊、改竄、漏洩等の危険に対して、最善の安全対策を講じるものとします。
3.  申込者は、個人情報を取扱うことのできる必要最少限の範囲の自己の役員及び従業員(以下「開示対象者」という)及び個人情報の管理責任者(以下「管理責任者」という)を定めるものとします。
4.  申込者は、開示対象者以外の者に、個人情報を開示又は漏洩しないものとします。また、申込者は、開示対象者の個人情報の利用及び管理につき、本規約と同等以上の個人情報保持義務等を負わせるものとし、開示対象者が個人情報の機密の保持に努めるよう管理責任者を通じて監督する責任を負います。
5.  前条及び本条の規定は、開催されたセミナーを通じて申込者が個人情報を直接取得した場合にのみ適用されるものとします。
第10条(債権・債務の相殺)
当会が申込者に対し債権を有しかつ債務を負担しているときは、当会は、当該債務の弁済期日が到来していなくとも、当該債権と当該債務とを対当額をもって相殺することができるものとします。
第11条(権利譲渡の禁止等)
申込者は、当会の書面による承諾を得ない限り、本規約及びセミナー開催契約から生ずるいかなる権利も第三者に譲渡、質入れその他一切の処分をすることができないものとします。
第12条(セミナー開催契約の解除)
1.  申込者が、次の各号の一に該当したときは、当会は、何ら通知催告を要せず直ちにセミナー開催契約の全部又は一部を解除することができるものとします。なお、当会による申込者に対する損害賠償の請求を妨げません。
(1) 本規約の各条項の一に違反したとき
(2) 差押、仮差押、仮処分、保全差押、強制執行、租税滞納処分その他公権力の処分を受けたとき
(3) 民事再生手続開始、会社更生手続開始、特別清算開始、特定調停申立、若しくは破産その他破産手続開始の申立がなされたとき
(4) 監督官庁から営業停止又は営業免許若しくは営業登録の取消の処分を受けたとき
(5) 自ら振り出し若しくは引き受けた手形又は小切手が不渡りを発生させたとき、又は手形交換所の取引停止処分を受けたとき
(6) 資本の減少、営業の廃止若しくは変更又は合併によらない解散の決議をしたとき
(7) 公租公課の滞納処分を受けたとき
(8) 前各号のほか債権保全を必要とする相当の事由が生じたとき
(9) 提供した内容が各種法令に違反している、又はそのおそれがあるとき、若しくは不適切であると当会が判断したとき
(10) 前号のほか、申込者のセミナーの開催を継続することが当会の利益又は信用を損なうと当会が判断したとき
(11) 上記各号に準ずる事由が生じたとき
2.  前項に基づき当会がセミナー開催契約を解除した場合、申込者は、期限の利益を喪失し、当該セミナー開催契約に基づくセミナー料金の未払部分を直ちに当会に支払うものとします。
3.  セミナー開催契約成立後、当会又は申込者(双方の役員・従業員を含む)が情報漏洩、犯罪行為その他法令若しくは社会道徳に反する行為を行い、又は関与した場合で、当会又は申込者がセミナー開催を開始又は継続することが自己又は双方の利益に反すると判断した場合には、当会又は申込者は、双方協議の上、セミナー開催を一時的に中断し、又はセミナー開催開始を延期することができるものとします。
4.  前項の場合、当会又は申込者は、セミナー開催の一時的中断又はセミナー開催開始の延期の決定より相当期間経過した後において、相手方が要求した場合には、セミナー開催の再開又はセミナー開催開始につき、協議を行うものとします。
第13条(セミナー開催の中断)
1.  当会は、以下の各号の事象が発生した場合には、申込者へ通知することなく、一時的に当会の運営するウェブサイト上のセミナー開催の全部又は一部を中断することがあります。
(1) 当会の運営する大会が中止となった場合
(2) その他当会が当会の運営する大会の一時的な中断が必要と判断した場合
2.  前項の場合において、当会の運営する大会内のセミナー枠にセミナーが開催できない場合などセミナー開催契約における当会の義務を履行できない事象が生じた場合、かかる事象が生じた場合における当会の義務は、可能な限り当該事象を治癒するよう努めることに限定されるものとします。
3.  第1項に定める場合において、当会の申込者に対するセミナー開催契約上の債務の履行不能又は不完全履行の事象が生じた場合であっても、当会に故意又は重大な過失があることが明らかである場合を除き、当会は、当該事象に起因する申込者の損害について免責されるものとします。
第14条(反社会的勢力の排除)
1.  申込者は、次の各号のいずれか一にも該当しないことを表明し、かつ将来にわたっても該当しないことを表明し、保証するものとします。
(1) 自ら又は自らの役員が、暴力団、暴力団員、暴力団員でなくなった時から5年を経過しない者、暴力団準構成員、暴力団関係企業、総会屋、社会運動等標ぼうゴロ又は特殊知能暴力集団等その他これらに準じる者(以下総称して「暴力団員等」といいます)であること
(2) 暴力団員等が経営を支配していると認められる関係を有すること
(3) 暴力団員等が経営に実質的に関与していると認められる関係を有すること
(4) その他当会が当会の運営する大会の一時的な中断が必要と判断した場合
(5) 暴力団員等に対して資金等を提供し、又は便宜を供与するなどの関与をしていると認められる関係を有すること
(6) 自らの役員又は自らの経営に実質的に関与している者が暴力団員等と社会的に非難されるべき関係を有すること
2.  申込者は、自ら又は第三者を利用して次の各号のいずれか一にでも該当する行為を行わないことを保証するものとします。
(1) 暴力的な要求行為
(2) 法的な責任を超えた不当な要求行為
(3) 取引に関して、脅迫的な言動をし、又は暴力を用いる行為
(4) 風説を流布し、偽計を用い又は威力を用いて相手方の信用を毀損し、又は相手方の業務を妨害する行為
(5) その他前各号に準ずる行為
3.  当会は、申込者が前2項に違反した場合は、通知又は催告等何らの手続きを要しないで直ちにセミナー開催契約の全部又は一部を解除することができるものとします。なお、本条に基づき当会がセミナー開催契約を解除した場合、申込者は、期限の利益を喪失し、当該セミナー開催契約に基づくセミナー料金の未払部分を直ちに当会に支払うものとします。
4.  当会は、前項の規定によりセミナー開催契約を解除した場合、申込者に損害が生じても、その賠償責任を負わないものとします。
第15条(完全合意)
本規約は、本規約に含まれる事項に関する本規約の当事者間の完全な合意を構成し、口頭又は書面を問わず、本規約に含まれる事項に関する当事者間の事前の合意、表明及び了解等に優先します。
第16条(分離可能性)
本規約の何れかの条項又はその一部が無効又は執行不能と判断された場合であっても、本規約の残りの規定及び一部が無効又は執行不能と判断された規定の残りの部分は、継続して完全に効力を有するものとします。
第17条(存続条項)
セミナー開催契約が終了した場合であっても、本規約第6条、第7条、第8条、第9条、第10条、第11条、第12条第2項、第13条第3項及び第19条は引き続き効力を有するものとします。
第18条(規約の変更)
当会は本規約を何らの予告なしに変更することができるものとします。
第19条(裁判管轄)
セミナー開催契約に関する訴訟については、東京地方裁判所を第一審の専属的合意管轄裁判所とします。
第20条(協議事項)
本規約に定めのない事項その他本規約に関し当会及び申込者間において解釈に疑義を生じた事項については双方誠意を持って協議し、円満な解決を図るものとします。

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ご不明な点などございましたらお気軽にお問い合わせくださいませ。

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